当社取締役 原田、およびCTO 東がインタビューを受けた、リコー経済社会研究所の季報 RICOH Quarterly HeadLine 「再エネ電力普及のために… =蓄電池とデジタル技術を融合=」が公開

リコー経済社会研究所の季報 RICOH Quarterly HeadLineに、「再エネ電力普及のために… =蓄電池とデジタル技術を融合=」と題した記事が掲載されました。

当社取締役 原田、およびCTO 東がインタビューを受けた内容となっております。

電力事業は電気の需要と供給を常に一致させていなければなりませんが、天候によって発電量が変動しやすい再エネは調整の難易度を上げています。

こうした問題に対して、蓄電池やブロックチェーンなどの技術を組み合わせることで、再生可能エネルギー（再エネ）の安定供給に取り組むのが、2023年2月1日に日本ガイシとリコーが設立した合弁会社「NR-Power Lab株式会社」です。

電力事業の背景からNR-Power Lab株式会社の設立まで詳しくご説明しておりますので、ぜひご一読ください。